【人事適性検査 人事の歴史6】
【人事適性検査 人事の歴史6】
RAYEREDは、人事適性検査のご紹介を中心に業務を行っております。
今でこそ、人事適性検査というのはたくさん世に出回っております。
その数、少なくとも80種類以上。
内容も様々で、目的に応じて使い分けるべきですよね。
そこで現在、人事適性検査を知る為にも、人事の歴史を振り返っております。
社会の変化、人事の変化が、人事適性検査の変化に繋がってくるのですよね。
社会が変れば組織も変わり、制度も変わり、求められる人材も変わってきます。
人事の歴史を紐解く事で、未来予測もしやすくなります。
「人事」の業界においても、先人の教えを学ぶ事、歴史を学ぶ事は大事だと思います。
【日本の経営 著者：ジェームス・Ｃ・アベグレン】
第1章 アジアの工業―日本の事例
第2章 決定的な違い―終身の雇用
第3章 人材の採用
第4章 報酬と報奨の制度
第5章 職階、昇進、公式の組織
第6章 従業員の生活に占める企業の地位
第7章 日本企業の生産性
第8章 日本産業の継続性と変化
「第6章 従業員の生活に占める企業の地位」のまとめです。
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・工員と上司の関係は、父親が子供に対するように世話をする…という質問
米国…嘲笑・嫌悪
日本…強く賛成、だいたい賛成
・日本では、会社は経済組織として必要な範囲をはるかに超える責任を引き受け、従業員も細部までの関与を期待している
（家計・生活水準・教育・花嫁修業・性教育など多岐にわたる）
・日本企業においては、一般従業員と管理職の間には、密接な相互理解が必要である。
しかし、工場の工員は地方から、工場の人事部によって採用される。
管理職は、大都市の本社人事部が採用している。
それではすれ違いが起き、交流も相互理解も減ってしまう
→現に減っている
・女性の地位は限りなく低く、女性の役割は欧米に比べてかなり遅れている
・女性に対する考え方
①結婚後は、退職が当然
②遅くとも、30歳までには結婚すべき
③入社後、10年経過すると、退職の圧力がかかっている
・日本の労働組合
①歴史が浅く、指導者の力が不足している
②従業員と会社の関係がうまく維持されており、活発に活動する余地がほとんどない
・アメリカの大工場では、労働組合が職場の苦情の処理や解決で重要な役割を果たしている
・社内で昇進する機会がない中卒・工員・農民は、情熱的に組合活動を行う可能性がある
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今の日本は、昔のこのような土台から積み上げられています。
最近こそ女性の社会進出が進んでいますが、昔は大分少なかったようです。
また、「会社」という組織について、日本と米国では考え方が違います。
日本は、家族とも言えるような関係を求めています。
米国では、そこまで干渉されることを嫌います。
家族手当などが支払われる日本企業と、年俸制度の米国企業という点でも分かります。
文化の違いというのは、普段意識していない所で出てくるものですよね。
