教育や飲食業、若者48%離職、入社3年以内、厚労省調査

人事ニュース

11月1日 日本経済新聞からの抜粋+一部編集です。

 

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教育や飲食業、若者48%離職、入社3年内、厚労省調査

 

 

厚生労働省は31日、入社から3年以内に離職した人の割合を初めて業種別に公表した。

3年前に大学を卒業した若者では教育・学習支援業と宿泊・飲食業が48%と高い離職率を示した。

製造業は16%、鉱業・採石業や電気・ガスは1割未満にとどまり、業種で大きな差があることもわかった。

 

3年前の2009年に入社した若者のうち、大卒者は28%、高卒は35%が3年以内に離職した。

 

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業種によって、3年以内に辞める若者に差が出るようです。

この差は、いったいなんなのでしょうか。

 

気軽にできる業種ほど、離職率が高いのでしょうか。

それとも、理想と現実のギャップの違い、はたまた給料面なのでしょうか。

 

色々な理由があるとは思いますが、一つ言える事は、しっかりと情報収取するという事ですよね。

 

ただ個人的に離職率が高いというのは、必ずしも悪いとは思いません。

組織の変革期であれば、やはり業務はハードですから、社員がブラッシュアップされていきます。

離職率が高くて当然とも言える時期です。

 

逆に離職率0%と言うのも、新たな風が吹かず、組織も硬直化してしまうので、決して良いとは言えないですよね。

定着のしすぎも、マンネリ・だらけ・怠け等を生んでいる可能性もあるのです。

低ければいいというわけではないのですよね。

 

辞めること自体は悪い事だとは思いません。

要は、辞める理由。

前向きな理由ならば○ですが、ネガティブな理由は×です。

 

結局のところ、自分の人生は自分で決めるべきであり、自分背責任を負うべきであるという事。

そう思います。

 

 

 

尾登 正幸

ブログ著者:尾登 正幸

埼玉県出身。大学3年生の就職活動期に “人生を楽しむことを手伝える” 仕事での起業を決意。同じ志を持つ仲間と3年後の会社設立を目標として共有し、ノウハウを得るため2006年に人材派遣会社に就職した。2008年12月、仲間と共にRAYERED(株)を設立し、2010年からは代表取締役に就任。ビジョンの共有を核とする人事コンサルティングや、人事適性検査にフィードバックを付けるサービスはリピーターが多い。人事適性検査をフル活用した独自のスキームにより、企業と人のベスト・マッチングを提供している。

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