「英語を話せるようになるべきか否か」…職業や状況によって人それぞれ。自分で考え、決断し、行動できるようになる事が先決ではないか。

人事ニュース

楽天が社内の「公用語」を英語にすると表明して5年が経ちましたよね。

英語の公用語に関しては、賛否両論あります。

ネット上でも、この件に関する見解は結構ありますよね。

 

 ◇公用語化でどうなった?楽天社員の英語力

 ◇人事部が語った楽天「英語公用語化」の舞台裏

 ◇ひろゆき「無能なバイリンガルは楽天へどうぞ」外資系や一流企業がハマる英語公用化のワナ

 

英語は必要だと言う方もいれば、他にもっと重要なことがあると説く方もいる。

果たして、どちらの見解が正しいのでしょうか。

 

私は、

「英語が必要だと思うなら勉強すれば良いし、必要ではないと思うのであれば勉強しなければ良い」

と思います。

 

単純。

英語が必要かどうかなんて、職業やその人の状況によって大きく変わるものだと思うんです。

 

楽天の「英語公用語化」というフレーズが強烈過ぎて、どの会社でも英語教育に力を入れているように思えます。

しかし、実際はそんな事も無く、圧倒的少数なのですよね。

 

上記のリンクにある記事中において、英語教育に関するアンケート調査の結果もありました。

英語学習に関して、会社による支援制度・補助があるかという質問に対し、7割弱がないと回答しています。

また、上場企業を対象とした調査においても、英語教育機会を与えている企業は少ないという見解もあります。

アンケートに答えるような方、または上場企業であってもそうなのですから、企業が主体となって英語教育に力を入れているのは、やはり少数なのでしょう。

 

そもそも、英語が必要な仕事って、現状そう多くはないと思うのですよね。

英語で商談や取引をするような業務は、非常に限られています。

海外展開をしている企業や、多国籍企業であれば別ですが、中小企業を中心としたほとんどの企業は、それほど英語を使う機会は多くないはずです。

 

大衆飲食店、ビルの清掃、電車の車掌、消防士、介護士、保育士、国内ビジネスがメインの企業など…。

これらの多くは、英語よりももっと優先的に身につけるべきスキルがあるはずです。

 

英語が必要になる状況と言うのは、そう多くはありません。

また、ビジネス上で英語を使うのであれば、日常会話レベルでは通用しないわけです。

言葉のニュアンスや背景なども理解している必要があり、簡単な事ではありません。

 

国際的な会議でも通訳は挟みますし、英語が話せない国際人もたくさんいます。

英語を話せなければビジネスマンとして失格…というのは、考えすぎですよね。

 

とは言え、英語が話せないよりかは話せた方が良いに決まっています。

将来的に、英語が役に立つ機会も増えるかと思います。

不安なのであれば、勉強しておけば良いのではないでしょうか。

 

ただ、それよりももっと大事な事がありますよね。

日本語能力だったり、一般的な基礎能力だったり。

英語を話せる人材が、イコール優秀なわけではありません。

海外にいる日本人が、イコール優秀なわけではありません。

英語を話せるようになる事に注力してしまい、基本的な事をおろそかにしてしまうのは得策ではありません。

 

もっと言えば、「英語を話せるようになるべきか否か」という問いに対し、他人に決定を委ねている時点でダメだと思うのです。

その時点で、負けています。

自分で決断を下さねばならない。

英語を話せるようになるよりも、まずは「自分で考え、決断し、行動する」事ができるようになる…それが優先されるべきなのではないでしょうか。

でなければ、英語を話せるようになっても、大して意味はありません。

 

情報を収集する事は必要ですが、結論を他人任せにしてはいけない。

自分の人生を、他人に委ねてはいけない。

最終的には、自分で決める。

結局のところ、英語を話せようになるならない以前に、その点を鍛えなくてはいけないのではないでしょうか。

 

英語を勉強したくないというのであれば、それもまた一つの決断です。

無理に英語を話せるようになる必要はないと思います。

自分の人生ですから、責任は全て自分にあります。

 

英語を話せなくてもできる仕事は、たくさんあります。

もっとも、必要性を感じていないのに英語を学んでも、習得する事は難しいでしょう。

人間、自分で納得していない事に関しては、モチベーションは上がりにくいものです。

 

英語を話せるようになることが、人生の全てではありません。

英語に関する情報を収集し、自分の状況等を考慮し、最終的に決めればよいのではないでしょうか。

 

 

尾登 正幸

ブログ著者:尾登 正幸

埼玉県出身。大学3年生の就職活動期に “人生を楽しむことを手伝える” 仕事での起業を決意。同じ志を持つ仲間と3年後の会社設立を目標として共有し、ノウハウを得るため2006年に人材派遣会社に就職した。2008年12月、仲間と共にRAYERED(株)を設立し、2010年からは代表取締役に就任。ビジョンの共有を核とする人事コンサルティングや、人事適性検査にフィードバックを付けるサービスはリピーターが多い。人事適性検査をフル活用した独自のスキームにより、企業と人のベスト・マッチングを提供している。

レイヤードブログ一覧へ戻る